医師として避けて通れない　高齢者の痛みコントロール

序　　　文

●はじめに
　医療，保険，福祉，年金，など国民生活の基礎的事項を調査し行政の企画運営基礎資料を得る目的で3年ごとに国民生活基礎調査が行われています。平成16年の調査をみて驚かされたことは，自覚症状のある者(有訴者)率総数で男性の1位が腰痛，2位が肩凝り，女性の1位が肩凝り，2位が腰痛，3位が手足の関節が痛む，で痛みと凝りが上位を独占していることです。高齢者有訴率も男女とも1位が腰痛，2位が手足の関節が痛む，と同様の傾向でした。有訴率に反して通院者率では総数，高齢者とも痛みと無関係の高血圧が1位で，痛みと凝りは総数で男女とも腰痛が2位，高齢者通院率で，男性が3位，女性が2位の腰痛のみです。そこで最も訴えの多い腰痛を例にとり，もう少し詳細にみてみましょう。
　総腰痛有訴者は約1,200万人(総人口の約10％)，高齢者腰痛有訴者は約472万人(高齢者の約20％)です。しかし総腰痛通院者は約561万人(総人口の約4.5％)で，高齢腰痛通院者は296万人(高齢者の約12％)です。この結果をどう解釈したらよいのでしょうか?　患者の医療に対する不満と自己防衛だと考えると理解できます。痛みを治療する医師が圧倒的に少なく，多くの痛みをもつ患者は代替医療を利用してなんとか痛みを和らげ，QOLを得ているのです。医籍登録者は27万人です。仮にこのすべての医師が均等に通院腰痛者だけを診たとしても1人の医師は20人の患者を診なければなりません。有痛，無痛すべてを含めると総通院者は4,105万人ですから，1人の医師はなんと150人がノルマとなります。この医師不足の自衛手段として患者自身は鍼灸，按摩，マッサージ，指圧などの代替医療を選択し利用しているのです。それは，腰痛患者の35.2％です。
　痛みを和らげること……本当は，これが医療の原点で医師の使命であり，役割でもあります。
　このような現状をみるとき，高齢者を含め痛みや凝りの治療はもはや特定の医師が特定の診療科で特殊な方法を用いて行うものでなく，プライマリ・ケアですべての医師が習得し実行しなければならない基本医療として位置づけられねばなりません。
　この度上記のような考えをもち，臨床各方面の第一線で活躍しておられます先生方の賛同を得て，実際診療で実行し安全非侵襲で，副作用や痛みが少なく，自然治癒力を増し，医師なら誰にでも可能な治療法の紹介をお願いしました。その治療法を模倣し，すべての医師が少しでも痛み治療に参加できるようにとの考えからです。さらには高齢化社会を迎え増加している痛みを伴う疾患，脳血管障害後のリハビリ，終末期医療における疼痛対策など，痛みに関連したプライマリ・ケアについても取りあげました。
　これからプライマリ・ケアとして痛みの治療を始めようという先生はもちろん，実際に今痛みの治療に携わっておられる先生にもリラックスしてお読み頂けると思います。痛みを取り除くことも痛み治療なら，痛みを少しでも和らげることもまた痛み治療です。
　本書が1人でも多くの痛みや凝りで苦しむ人たちを救う手助けになればと心より願っております。

平成19年5月28日
松本　勲